運転の自動化が一段と進むにつれ、自動車メーカーは工程と設計を見直す必要が出てきています。中でもエンジニアが考慮しなければならない課題は、増え続けるセンサーとカメラの搭載用スペースです。特に電気自動車にはセンサーとカメラが満載で、上位モデルのEVには基本的に100個以上のセンサー(英語)が搭載されています。
この傾向を後押ししているのが、消費者の強い要望です。McKinsey & Companyの調査(英語)によると、消費者の66%が、先進運転支援 (ADAS) 機能が手に入るなら、好みの車種から乗り換えてもいいとコメントしているほどです。
先進機能の典型例は、車線逸脱防止機能です。2021年上半期にアメリカ合衆国内で販売された新車の63%(英語)、ヨーロッパ域内の同56%、日本国内の同52%が、この機能を搭載しています。ただ、アダプティブクルーズコントロールや自動緊急ブレーキ、死角の危険検知といった、その他の先進支援機能を搭載している車となると、搭載している車種の割合はぐっと減ります。
ほとんどの消費者が、完全自動運転車を運転する用意はできていないと言うものの、最近実施されたJ.D. Powerの調査によると、55%が、自動運転の講習があればそれを受けたいと思う、と回答しています。
さて、ADASシステムの採用は順調に進んでいるのですが、完全自動運転にいたるまでには、まだ越えなければならない法律上のハードルがいくつかあり、実現はずっと先のことであると思われます。自動車技術者協会 (SAE) は、自動運転を0 (運転自動化なし) から 5 (完全自動運転) までレベル分けし、各レベルごとの自動化の度合いを説明しています。